合同会社デジトレ、デジトレ診断のカスタマイズサービス開始　顧客の業界特性に合わせたデジタル活用度測定が可能に

PR TIMES より

記事の要約

• デジトレ診断のカスタマイズサービス開始
• 顧客の業界や組織特性に合わせたデジタル活用度測定が可能に
• みらい株式会社へ行政サービス版デジトレ診断を提供

デジトレ診断のカスタマイズサービス開始

合同会社デジトレは2025年5月13日、ITコンサルティング会社やシステムサービス会社向けに、組織のデジタル活用度を客観的指標で把握できる自己診断ツール「デジトレ診断」のカスタマイズサービスの提供を開始した。これにより、顧客の業種や組織特性に即したデジタル活用度の診断・把握が可能となるのだ。

「デジトレ診断」は、約2800社の中小規模ビジネス組織で活用されている自己診断ツールである。独自の指標である「5つのデジタル力」と「20の強化ポイント」で、職場のデジタル活用度を定量化し、デジタル化のテーマを絞り込みやすくする。PDCAサイクルに沿ったデジタル活用による経営改善とデジタル変革を効果的にサポートするのだ。

カスタマイズサービスでは、デジトレ診断の設問の文章や単語を変更できるようになる。例えば「お客様」を「住民」と言い換えたり、「モノやファイル」を「工具や工事台帳」と具体化したりするなど、業種や組織特性に応じた設問表現が可能となる。回答者の日頃の業務実態により即してデジタル活用度を自己診断することが可能になるのだ。

カスタマイズサービス詳細

デジトレ診断について

デジトレ診断は、中小ビジネス組織のデジタル活用度を自己診断できるツールだ。独自の指標を用いて、組織のデジタル化レベルを客観的に評価することができる。

• デジタル力の可視化
• 課題の明確化
• デジタル変革の推進

これにより、組織は自社のデジタル化状況を正確に把握し、効果的なデジタル化戦略を策定することが可能になるのだ。

デジトレ診断カスタマイズサービスに関する考察

このカスタマイズサービスは、デジトレ診断の適用範囲を大幅に広げる点で大きなメリットがある。様々な業種や組織特性に対応できるため、より多くの企業がデジタル化の現状を把握し、改善策を講じやすくなるだろう。しかし、カスタマイズの複雑さや、正確なカスタマイズを行うための専門知識が必要となる可能性もある。

カスタマイズによって、誤った結果が出力されるリスクも考えられる。そのため、カスタマイズされた設問の妥当性を検証する仕組みや、専門家のサポート体制の構築が重要となるだろう。また、カスタマイズされた診断結果の解釈についても、明確なガイドラインが必要となるだろう。

将来的には、AIを活用した自動カスタマイズ機能の追加や、業界ごとの標準的なカスタマイズテンプレートの提供などが考えられる。これにより、カスタマイズにかかる時間やコストを削減し、より多くの企業が容易に利用できるようになることが期待されるのだ。

参考サイト/関連サイト